オフィスの集中スペースを見直す！個室・半個室の選び方と音のレイアウト設計のポイント

近年、オフィスに集中スペースが求められる背景には、フリーアドレスの普及や働き方の変化が深く関わっています。まずはその内容をくわしく見ていきましょう。

従業員が決まった自席を持たないフリーアドレス制を導入すると、社員が働く場所を自由に選べるようになる一方で、これまでとは違った悩みが出てくることがあります。その一つが、周囲の会話や物音による集中力の低下です。

座席が固定されていない分、ミーティングや電話など、会話が起きる場所がフロア全体に広がりやすくなります。オフィス利用のルール運用が徹底されていない場合、執務エリア全体がざわついた雰囲気になってしまうケースも珍しくありません。

そこで、集中作業に向く静かなスペースを設けるオフィスが増えているのです。

テレワークやフレックスタイム、時短勤務など、働き方そのものが多様化する中で、オフィスの役割も変わりつつあります。加えて、社員の健康や人材への投資を経営課題として捉える考え方も企業の間で浸透してきました。

現代のオフィスには、ただ業務を遂行する場としてだけでなく、「対話やアイデア創出を後押しする機能性」や「ここで働きたいと思う快適性」など、さまざまな役割が求められています。

こうしたニーズに応えるには、フロア全体を同じ仕様でまとめるのではなく、社員がその日の業務内容や状況に応じて場所を選べ、それぞれの用途に合わせて快適に使える、柔軟なオフィス環境づくりが欠かせません。集中スペースの設置も、現代オフィスの多様化を進める取り組みの一つといえるでしょう。

オフィスに集中スペースを設置するには、いくつかの方法があります。ここでは代表的な3つのタイプとその特徴を見ていきましょう。

完全個室は、オフィスの中に独立した個室空間をつくる方法です。代表的な手法としては、設置するだけで使える個室ブースやボックス、そして内装工事で壁そのものを新設する造作壁が挙げられます。

両者の違いは、導入のしやすさと自由度にあります。個室ブース・ボックスは壁を新設せずに設置できるので、導入から利用開始までの期間を短縮しつつも、高い遮音性を確保できます。
一方の造作壁は、コストや工期がかかるものの、内装のデザインや遮音性を自由に設計できるため、長期的に使い続ける空間に向いています。

完全個室の場合、音を遮るだけでなく、外からの視線も完全に遮断できる点が強みです。人通りの多い場所に設置しても内部の様子が周囲から見えにくいため、機密性の高い作業を行う場所に最適です。

半個室は、完全に閉じた空間ではなく、ローパーティションやパネルを使って空間を区切る方法です。可動式のパーティションを選ぶと、用途に応じてレイアウトの変更にも柔軟に対応できます。

腰高程度のパネルであれば、視線や音をある程度遮りながらも、周囲との一体感を保ちつつ、集中しやすい環境をつくれます。人通りのある通路沿いに設置しても内部が丸見えにならないため、オープンな執務エリアとの境界に取り入れやすいタイプだといえるでしょう。

オープン型集中エリアは、壁やパネルで仕切らずに、家具の配置やフロアのゾーニングによって「集中する場所」だと認識させる方法です。
会話が発生しにくいフロアの端部などに設けることで、大がかりな工事を実施することなく比較的自然な形で静かなエリアをつくることができます。

ただし、家具の配置だけで区切っているため、視線はある程度遮れても、話し声や物音までは防ぎきれない仕様になります。

完全個室、半個室、オープン型は、それぞれ遮音性の高さが異なりますが、この点を踏まえてフロア内での配置場所を工夫すると、集中スペース単体の効果をさらに高めることができます。

ミーティングなどを行う会話の発生しやすいエリアと個人が集中して作業するエリアは、できるだけ離して配置するのが基本です。オフィス内のスペースを音の大きさで並べ替え、にぎやかな場所から静かな場所へ段階的に音量が下がるよう配置することで、それぞれの空間を本来の用途で使いやすくなります。

音の強弱によってゾーニングをする際は、フロアを大きく3つの層に分けて考えるとわかりやすいでしょう。エントランスや打ち合わせスペースに近い「にぎやかなエリア」、通常の執務を行う「標準的なエリア」、そしてフロアの端部などに設ける「静かな集中エリア」の3層です。

集中エリアをフロアの端部や動線から離れた位置に配置すると、人の往来や会話の影響を受けにくくなります。加えて、家具のカラーや素材をエリアごとに変えるなど「見える化」の工夫を取り入れることで、従業員が感覚的に「ここは静かに過ごす場所」と認識しやすくなるでしょう。

個室ブースやパネルブースの設置、音のレイアウトによるゾーニングに加え、既存のレイアウトを大きく変えずに導入できる音対策のプロダクトを組み合わせると、音の悩みをさらに軽減できます。

周囲の会話や物音が気になって集中できない場合は、前述の個室ブースやパネルブースが有効な選択肢です。

さらに音の侵入を抑えたい、あるいは集中スペース内での会話や電話の内容を外に漏らしたくない場合は、吸音性のあるパネルやカーテンを組み合わせるのがおすすめです。壁やパネルで跳ね返る音を吸収し、外部への音漏れを抑えながらクリアな音環境を構築可能。
デザイン性の高い製品も多く、オフィスの雰囲気を損なわずに導入できる点も魅力です。

ガラス張りの個室やブースのように開放感を保ちたい場合は、透明吸音材が適しています。素材の表面に凹凸のある特殊な加工が施されているタイプは、ガラスの透明感を保ちつつ、中の様子が見えすぎない、ほどよい目隠し効果が得られます。

いずれのプロダクトも大がかりな工事を伴わずに設置できるため、状況を見て部分的に導入することが可能です。

集中スペースを設置する際は、レイアウトの検討だけでなく、法令や契約面での確認も必須です。ここでは導入前に押さえておきたい実務上のポイントをご紹介します。

個室設置において見落とされがちなのが、消防法への対応です。

スプリンクラーや自動火災報知設備の設置が義務付けられているオフィスでは、完全個室のブースを設置する場合、原則としてブース内にも消防用設備の設置が必要になります。ただし、床面積や内装材、消火装置の有無などの条件を満たすことで、設備設置が免除される場合もあります。

管轄の消防署によって取り扱いが異なるケースもあるため、導入前に必ず確認しておきましょう。

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参考：可動式ブースに係る消防用設備等の取扱いについて（東京消防庁）
https://www.tfd.metro.tokyo.lg.jp/lfe/office_adv/kahansikibooth.html

賃貸オフィスで集中スペースをつくる場合は、契約内容の確認も不可欠です。

オフィスの工事は、A工事（貸主が発注・負担する建物本体に関わる工事）、B工事（貸主指定の業者が施工し借主が費用を負担する共用部分などの工事）、C工事（借主が自由に業者を選んで発注できる専有部分の内装工事）の3つに区分されます。

ローパーティションやブース・ボックスの設置は、C工事に該当するケースが一般的ですが、造作壁の新設はB工事に分類されることが多く、事前の協議と承認が必要です。退去時には、撤去費用が借主負担となる場合もあります。導入時点から原状回復コストも見据えて計画を立てるようにしましょう。

集中スペースの導入は、必ずしも一度に大規模な改修を行う必要はありません。まずは既存のオフィスの一部にパーティションやブースを設置し、効果を確認しながら段階的に拡大していくことも可能です。
予算やエリアの優先順位づけも含めて、まずはお気軽にイトーキへご相談ください。

イトーキは、オフィス家具の企画・製造から空間設計、運用コンサルティング、効果検証まで、オフィス改革のプロセスをトータルでサポートしています。オフィス環境づくりに関する調査・企画から設計、施工まで、ワンストップで対応できるのも強みです。

オフィスの課題やご要望を丁寧にヒアリングしたうえで、ゾーニング計画や具体的なレイアウトプラン、什器の手配まで、専門スタッフが一貫して担当いたします。

集中スペースの導入はもちろん、オフィス全体の環境改善についても幅広くご相談いただけます。

集中スペースの効果は、実際のオフィス空間での活用シーンを見ることで、より具体的にイメージしやすくなります。

イトーキでは、個室ブースや半個室、オープン型の集中エリアなど、さまざまなタイプの集中スペースを全国のショールームにて実際にご覧いただけます。見学をご希望の製品がある際は、ご予約時にフォームへご記入いただけますとご案内がスムーズです。

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