デジタルサイネージのオフィス導入事例、仕組み、メリットや統合管理の最新情報をご紹介！

デジタルサイネージは、ディスプレイを通じて情報を配信・管理するICTソリューションです。社内ニュースの共有、来訪者へのブランディング、緊急時の一斉通知など、多彩な用途で活用されています。オフィスに限らず、商業施設や交通機関、建設現場など、人の集まるあらゆる場所に普及しています。

まずは、どんな仕組みがあるのか、そして今注目されている背景について見ていきましょう。

デジタルサイネージには、大きく分けて2つのタイプがあります。

スタンドアロン型は、USBメモリやSDカードでコンテンツを直接ディスプレイに読み込ませる方式です。小規模な導入や、特定の場所だけで使いたい場合に適しています。初期コストを抑えられますが、コンテンツの更新には現地での作業が必要です。

これに対し、ネットワーク型はインターネット経由でコンテンツを配信・管理する方式です。複数のディスプレイを一括で管理でき、離れた場所からでも即座に内容を変更できます。多拠点に展開している企業や頻繁に情報更新が必要な場合には、現在ネットワーク型が主流となっています。

なぜ今、オフィスのデジタルサイネージ活用が注目されているのでしょうか。

まず、ハイブリッドワークなど働き方が多様化する中で、オフィスに情報共有やコミュニケーション拠点としての価値が見直されていることが背景にあります。出社したときに、効率よく情報をキャッチアップでき、会社とのつながりを実感できる環境が求められているのです。

加えて、企業のDX推進により、アナログからデジタルへの移行が加速していることも大きな要因です。ペーパーレス化やオフィス来訪者のブランド体験といったニーズから、デジタルサイネージへの切り替えが進んでいます。

デジタルサイネージをオフィスに導入すると、社内の情報共有の効率化やコミュニケーションの活性化など、さまざまな効果が期待できます。

ここでは、とくに注目すべきメリットを3つご紹介します。

デジタルサイネージ活用の最大のメリットは、重要な社内情報を従業員に届けやすくなることです。

緊急時の連絡事項や安全衛生の注意喚起、経営方針の変更など、全従業員が知っておくべき情報は見逃されてはいけません。従来のメールやチャットでは情報が流れてしまいがちですが、デジタルサイネージを従業員が必ず通る場所に設置することで到達率を高められます。

動きのあるコンテンツや動画、アニメーションは自然と目を引くため、掲示板のように「気づかれない」リスクを減らせます。複雑な業務手順や新しい制度を発信する場合も、映像付きであれば理解度が高まるでしょう。

デジタルサイネージは、視覚的な訴求力が高く、企業の魅力を効果的に伝えられるツールです。映像や動画で世界観を表現することで、文字だけでは伝わりにくい情報も印象に残せます。

従業員に向けては理念やビジョンを日常的に発信し、組織への帰属意識を高めるインナーブランディングに。採用候補者や取引先などの来訪者に対して、自社のブランド価値を届け、企業イメージを訴求するアウターブランディングにも活用できます。

デジタルサイネージは、部署間のコミュニケーション促進にも効果を発揮します。新製品のリリースや受賞情報、プロジェクトの進捗状況などを定期的に共有すれば、従業員のモチベーション向上につながります。

他部署の活動を知ることで、部署間のコラボレーションが生まれるきっかけにもなるでしょう。

オフィスでは、エントランスから執務エリアまで、目的に応じてさまざまな場所でデジタルサイネージが活用されています。
ここでは、代表的な設置場所とそれぞれに適したコンテンツ例をご紹介します。

来訪者と従業員の両方が利用するエントランスは、デジタルサイネージの効果を最も発揮できる場所です。多くの企業では、大型ディスプレイを設置し、高品質な映像コンテンツでブランドイメージを発信しています。
たとえば、以下のようなコンテンツが効果的です。

• 企業理念やビジョンの紹介
• 事業内容、サービス紹介
• 受賞歴や認証取得のお知らせ
• 代表によるメッセージ
• 来訪者への歓迎メッセージ

タッチパネル式のディスプレイを導入すれば、来訪者自身で会社案内や施設情報を閲覧できます。多言語対応にすることで、海外からの来客にも対応でき、受付スタッフの負担軽減にもつながるでしょう。

共有スペースでは、社内イベントの告知や部署紹介、業務マニュアルへのアクセス方法など、幅広い情報を発信すると効果的です。待ち時間に自然と目に入る、コピー機やプリンターの近くも設置場所としておすすめです。

会議室が並ぶエリアでは、その日の会議スケジュールや使用状況を表示すると便利です。予約状況が一目で確認でき、空いている部屋を探す手間が省けます。

リラックスしている時間帯には、エンターテインメント性が高く、カジュアルなコンテンツが適しています。

福利厚生の案内や社内サークルの活動報告、従業員インタビューなど、ソフトな情報がおすすめです。従業員同士の会話のきっかけになり、エンゲージメント向上にも役立ちます。

執務エリアでは、業務に集中している従業員の妨げにならないよう、以下のような必要最小限の重要情報に絞って簡潔に伝えると効果的です。

• 業績情報やKPI
• プロジェクトの進行状況やスケジュール
• システムメンテナンス情報
• 緊急時の避難経路、安全情報

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このほかにも、社員食堂やエレベーターホール、ブランド体験を提供するエクスペリエンスセンターなど、情報発信を行いたい場所において広く活用することができます。

デジタルサイネージは導入して終わりではなく、運用を続けてこそ効果を発揮します。ここでは、導入前に押さえておきたい3つのポイントをご紹介します。

導入前に、何を伝えて何を達成したいのかを明確にしておくことが大切です。情報共有の効率化、ブランディング、従業員エンゲージメントの向上など、目的によって設置場所やコンテンツの方向性が変わってきます。

あわせて、誰に向けた情報かも整理しておきましょう。来訪者、従業員、特定の部署など、ターゲットを絞り込むことで効果的なコンテンツ設計につながります。

また、導入効果を測る指標も事前に決めておくと、運用改善に役立つでしょう。

システムの性能も大切ですが、最終的に効果を左右するのはコンテンツの質です。情報は簡潔に、視覚的にわかりやすく表現するのがポイントです。

長い文章は読まれにくいため、要点を絞り、動画や画像を効果的に活用して「伝わりやすさ」を意識しましょう。
更新頻度も重要で、同じ内容が長期間表示されていると、やがて誰も見なくなります。定期的にコンテンツを入れ替え、常に新鮮な情報を提供し続けることが大切です。

せっかく導入しても、運用が続かなければ意味がありません。「コンテンツの作成・更新を誰が担当するのか」「承認プロセスはどうするのか」「トラブル時の対応は誰がするのか」といった役割分担を明確にしておく必要があります。

専任の担当者を置くのが難しい場合は、複数の部署で持ち回りにする、外部のサポートサービスを利用するなどの方法もあります。運用の負担が大きくなりすぎないよう、現実的な体制を整えることが長く活用していく秘訣です。

イトーキは空間デザインとICT機器、それぞれの専門チームを持つ強みを活かし、これまで多くの企業のデジタルサイネージ導入を手がけてきました。オフィスの動線や用途に合わせた設置場所の提案から、コンテンツ設計、運用サポートまで、トータルでご支援しています。

実際の導入事例5選をご紹介しますので、参考にしていただければ幸いです。

イトーキは2025年8月7日より、働く人・空間・情報を一つにつなげるツール「Appspace（アップスペース）」の販売を開始しました。
Appspaceは、従来のデジタルサイネージからさらに進化し、来客受付、フロアガイド、社内ポータルなど、ワークプレイスに関わる情報を一元管理できるツールです。

社内ニュースや緊急通知をディスプレイに一括配信できるほか、会議室への案内表示、QRコードを活用した来客受付、従業員間のチャット機能なども搭載。すでに世界中で数百万人が利用する実績を持つAppspaceには、次のような特長があります。

サイネージのためにすべてのディスプレイを入れ替える必要はなく、オフィスにあるモニターやテレビをそのまま活用できます。
主要なディスプレイやIoTデバイスに対応し、既存の設備を活かしながら、組織の規模やニーズに合わせて段階的に展開していくことも可能です。

クラウドベースのツールで、どこからでもコンテンツの配信・管理が行えます。複数拠点、複数のディスプレイへの情報配信が一元管理できる点が強みです。複数のサイネージを個別に設定する手間が省け、管理業務の改善を図ることができます。

さらに、Microsoft 365やGoogle Workspaceなどのグループウェアとも連携し、会議室予約や来訪者の受付管理まで効率化。「社内で多数のツールを使用しているため煩雑で困っている」という場合にもぴったりです。

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さらにくわしい情報を知りたい方、導入をご検討の方は、ぜひお気軽にイトーキまでお問い合わせください！

イトーキは、オフィス家具メーカーとして長年にわたり働く環境づくりに携わってきました。その知見を活かし、オフィスに最適なデジタルサイネージの導入から運用までトータルでサポートしています。

用途と導線に合わせた設置場所の計画から、配信するコンテンツの設計まで、一気通貫でご支援できる点が強みです。

デジタルサイネージを活用して、社内の情報共有をスムーズにし、従業員にも来訪者にも快適なオフィス環境をつくりませんか？導入をご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。