ハイブリッドワークナビゲーション

コロナ後のテレワーク活用とオフィスの総面積を見定める

「ハイブリッド型ワークスタイル」は、コロナによって生まれた、テレワークとオフィスワークを組み合わせて働く、新しいワークスタイル。
単なる出社率コントロールの方法としてではなく、組織の生産性や従業員満足度を向上させる働き方として多くの企業に注目されています。
イトーキでは、ハイブリッド型ワークスタイルの実践を支援する新しいコンサルティングサービス、"ハイブリッドワークナビゲーション"を開始しました。

ハイブリッドワークナビゲーションイメージ

イトーキはなぜ当サービスを開発したのか

コロナの緊急対応策としてテレワークを導入・継続してきた企業は、今後ワーカーを「オフィスワークへ復帰させるシナリオ」もしくは「ハイブリッドワークとして定着させるシナリオ」のどちらかにすべきか、いままさにコロナ収束後の働き方を選択する時期を迎えております。

テレワークをハイブリッドワークとして定着させるシナリオ

多くの企業がハイブリッドワークの有用性に関心を向けています

当面はパンデミックのリスクを視野に入れながら、働き方を考えたい
柔軟な働き方による個人と組織のメリットを今後も享受したい
増大した各種コストをオフィス面積の適正化で埋め合わせたい

ハイブリッドワークの検討へ

イトーキはどのようにハイブリッドワークの検討を支援するのか

ハイブリッドワーク 5つの視点からの洞察

5つの視点からの洞察

当サービスでは、ハイブリッド型ワークスタイルの導入・実践にむけて「従業員の活動」「働き方への満足度」「働く場所への志向」「組織文化」「IT環境」の5つの視点からお客様の現在の働き方を洞察していきます。

ハイブリッドワークの検討に必要な3つのサジェスチョンの提供

「新しい働き方の方向性」「必要なオフィスの総面積」「オフィス空間/IT環境/行動変容に関する取り組むべき内容とボリューム」のハイブリッドワークの検討に必要な3つのサジェスチョンを提供いたします。

ハイブリッドワーク 3つのサジェスチョン

当サービスの具体的な内容

当サービスは3ステップに分かれており、約6週間かけて実施いたします。

ステップ1:従業員向けサーベイ
5つの視点から定量的な働き方の調査を行います。
ステップ2:担当者様へのインタビュー
従業員数の増減見込や現状オフィスの面積と使い方等についてお伺いします。
ステップ3:レポーティング
ステップ1・2の情報から、3つのサジェスチョンを中心にレポートを作成し、ご説明させていただきます。

テレワークをハイブリッドワークとして定着させるシナリオ

当サービスの特徴

特徴1コンサルティングサービスとして、ハイブリッドワーク実現のシナリオを提示

数多くのグローバル企業のワークスタイル変革を支援し続けてきたABWの創始者ヴェルデホーエン社と共同で業務にあたります。 Veldhoen + Company × ITOKI

A社サービスアンケートサービス 定期的な分析は行われるものの、アンケート結果をどう読み解くかはお客様お任せ?
イトーキ当サービスコンサルティングサービス 現在の働き方を洞察し、その組織に最適なハイブリッドネットワーク実現シナリオを提示します。

特徴2目に見えない要素も重視

オフィスやITなど目に見えるものだけではなく、社員の感じ方や組織文化の現状把握も行います。 働き方を洞察する5つの視点

B社サービス現状の出社率と稼働率を重視 コロナ下という現在の状況を基準におくべきか? 現状に対する社員の評価は?
イトーキ当サービス社員の感じ方など定性的要素も重視 現状の定量的数値だけではなく、社員の実態や課題認識も踏まえてシナリオを提示します。

特徴3社員の活動実態に応じた総面積の検証

ABWの「10の活動」というフレームワークを用いて、社員の活動実態を把握します。 ABW 10の活動

©2021Veldhoen+Company All Rights Reserved.
10の活動はオランダのABWの創設者であるワークスタイル変革コンサルティング企業Veldhoen+Company社の研究により作られた考え方です。

C社サービスベンチマークデータとの比較のみ コロナ前のベンチマークや、異なる働き方をする他社の面積データは参考になるのか?
イトーキ当サービス社員の活動実態を踏まえ総面積を提示 社員の活動割合と、活動を行いたい場所を確認し、必要なオフィス総面積を提示します。

特徴4広範囲なスコープでのアウトプット

空間・IT・行動変容、すべての領域をアンケートやインタビューで網羅し、推奨事項を提示します。 3つの領域:空間・IT・行動

D社サービススコープが限定的 オフィス領域における改善ポイントやその優先順位だけで扱う範囲が狭い?
イトーキ当サービスオフィス領域以外のポイントも提示 網羅的な調査の実施により、今後どの部門を巻き込み、何を協議するべきかを明確にします。

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