

ハイブリッドワークナビゲーション
ハイブリッドワークとは
ハイブリッドワークとは、テレワークとオフィスワークを組み合わせて併用しながら働くワークスタイルのこと。週に 2 日は出社し、 3 日は在宅で働くなど社員が柔軟に選択できる働き方です。コロナ後にテレワークが急速に定着した後、さらに発展した形として生まれたスタイルでもあります。
単なる出社率コントロールの方法としてではなく、組織の生産性や従業員満足度を向上させる働き方として多くの企業に注目されています。イトーキでは、ハイブリッド型ワークスタイルの実現をプロの知見で支援するコンサルティングサービス、“ハイブリッドワークナビゲーション ”をご提供しています。
イトーキが当サービスを開発した理由
コロナの緊急対応策としてテレワークを導入・継続した企業は、ワーカーの働き方として「オフィスワークへ復帰させるシナリオ」もしくは「ハイブリッドワークとして定着させるシナリオ」のどちらかを選択する時期を迎えています。
テレワークの導入を経て、柔軟な働き方による個人と組織が享受できるメリット、オフィス面積の適正化によるコスト削減などの背景から、多くの企業がハイブリッドワークに注目。イトーキでは先駆者としてのノウハウを、その成功のためのコンサルティングサービスへと昇華しました。

イトーキが提供するハイブリッドワークナビゲーション
5つの視点から、現在の働き方を洞察。

当サービスでは、お客様に合ったハイブリッドワークの導入・実践にむけて、以下の5つの視点からお客様の現在の働き方を洞察していきます。
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1従業員の活動
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2働き方への満足度
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3働く場所への志向
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4組織文化
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5IT環境
すべきことを明確に。必要な3つのサジェスチョンの提供
ハイブリッドワークの検討に必要な、以下の3つのサジェスチョンを提供します。
網羅的な調査の実施により、お客様が今後どの部⾨を巻き込み、何を協議するべきかを明確にします。
新しい働き⽅の⽅向性

理想のバランスをどう設定すべきか
必要なオフィスの総⾯積

総面積をどう見定めるべきか
内容とそのボリューム

何に時間やお金を投資すべきか
当サービスの流れ
当サービスはサーベイ、インタビュー、レポートの3ステップに分かれており、約6週間かけて実施します。また、数多くのグローバル企業のワークスタイル変⾰を⽀援し続けてきたABW の創始者ヴェルデホーエン社と共同で業務にあたることで、より満足度の高いハイブリッドワークの導入を目指します。
従業者向けサーベイ
5つの視点から定量的な働き方の調査を行います。
- 従業員の活動
- 働き方への満足度
- 働く場所への志向
- 組織文化
- IT環境
オフィス担当インタビュー
従業員数の増減見込や現状オフィスの面積と使い方等についてお伺いします。
- 従業員数の増減見込
- 現状オフィスの面積と使い方
報告レポート
3つのサジェスチョンを中心にレポートを作成し、ご説明させていただきます。
- 新しい働き方の方向性
- オフィス総面積シナリオ
- 各領域における推奨事項
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※オフィス空間・IT環境・行動変容
イトーキが選ばれる4つの特徴
ハイブリッドワークの導入を成功させる、イトーキのハイブリッドワークナビゲーションの特徴をご紹介。
他社にはない充実したご支援が魅力です。お客様のオフィスに合ったご提案をさせていただきます。
1実現へのシナリオを提示

コンサルティングサービスとして、現在の働き方を洞察し、その組織に最適なハイブリッドネットワーク実現シナリオを提示します。
分析だけでなくその後どうすべきかまで提示します。
また、数多くのグローバル企業のワークスタイル変革を支援し続けてきた ABW の創始者ヴェルデホーエン社と共同で業務にあたります。
2目に見えない要素も重視

オフィスやIT など目に見えるものだけではなく、社員の感じ方や組織文化いった目に見えない要素の現状把握も行います。
出社率や稼働率といった現状の定量的数値だけではなく、社員の実態や課題認識も踏まえてシナリオを提示します。
3活動実態に応じた総面積の検証

社員の活動割合と、活動を行いたい場所を確認し、必要なオフィス総面積を提示します。
ベンチマークデータとの比較だけでなく、ABW の「 10 の活動」というフレームワークを用いて、社員の活動実態を把握します。
©2021Veldhoen+Company All Rights Reserved.
10の活動はオランダのABWの創設者であるワークスタイル変革コンサルティング企業Veldhoen+Company社の研究により作られた考え方です。
4広範囲なスコープでのアウトプット

空間・IT ・行動変容、すべての領域をアンケートやインタビューで網羅し、推奨事項を提示します。
網羅的な調査の実施により、オフィス領域だけに留まらず、今後どの部門を巻き込み、何を協議するべきかを明確にします。
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